株主の皆様には、平素より格別のご支援、ご厚情を賜り、厚く御礼申し上げます。

さて、2017年度は、情報通信ソリューション事業でのデジタルコヒーレント関連製品の在庫調整の影響などがあったものの、光ファイバ・ケーブルの需要が旺盛であったことに加え、自動車部品事業でのワイヤハーネスの売上拡大や、銅箔事業における生産性の向上、品種構成の見直しによる利益率の改善などが寄与し、前期比で増収増益となりました。この業績結果などを踏まえ、2017年度の配当金は、前期の1株当たり55円から80円に増配いたしました。

2018年度につきましては、中期経営計画「Furukawa G Plan 2020」達成の備えとして、注力分野への設備・研究開発投資を強化するため、営業利益および経常利益、純利益でそれぞれ減益となる見通しですが、自動化やIoT/AIの積極的な導入などの全社的なコスト競争力強化や低採算事業見直しなど、収益力強化に向けた取り組みを加速してまいります。

本年5月には、「Furukawa G Plan 2020」で掲げていた2020年度における連結営業利益の目標値400億円以上を550億円以上に、親会社に帰属する当期純利益の目標値200億円以上を300億円以上に、また、ROEの目標値8%以上を10%以上にそれぞれ見直しました。今後もインフラ(情報通信、エネルギー)/自動車部品とその融合分野を中心とした事業の強化に取り組んでまいります。

株主の皆様におかれましては、倍旧のご支援を賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。

小林 敬一(こばやし けいいち)

代表取締役社長小林敬一