番号指標掲載ページ 1．戦略および分析 1.1 持続可能性の適合性とその戦略に関する組織の最高意思決定者の声明7-10 1.2 主要な影響、リスクおよび機会の説明7-10, 11-16 2．組織のプロフィール 2.1-2.8 組織のプロフィール3-4, 5-6 2.9 規模、構造または所有形態に関して報告期間中に生じた大幅な変更大幅な変更無し 2.10 報告期間中の受賞歴CSR資料編 P.6 3．報告要素 3.1-3.3 報告書の概要1 3.4 報告書に関する質問の窓口1 3.5 報告書の内容を確定するためのプロセス1, 39 3.6-3.8 報告書のスコープおよびバウンダリー1, 3-4 3.9 報告書内の指標およびその他の情報を編集するために適用された推計の基となる前提条件および技法を含む、 データ測定技法および計算の基盤データ掲載ページ 3.10-3.11 以前の報告書で掲載済みである情報を再度記載することの効果と理由、および前回の報告期間からの大幅な変更点前回の報告内容との重複、 大幅な変更は無し 3.12 報告書内の標準開示の所在場所を示す表46 3.13 報告書の外部保証添付に関する方針および現在の実務慣行1, 45 4．ガバナンス、コミットメントおよび参画 4.1-4.3 コーポレートガバナンスの概要40 4.4 株主および従業員が最高統治機関に対して提案または指示を提供するためのメカニズム30, 34 4.5-4.7 コーポレートガバナンスの詳細40 4.8 組織内で開発したミッション(使命）およびバリュー（価値）についての声明、行動規範および原則1 4.9-4.10 組織が経済的、環境的、社会的パフォーマンスを特定し、マネジメントしていることを最高統治機関が監督するための プロセス、および最高統治機関のパフォーマンスを評価するためのプロセス40-41 4.11 組織が予防的アプローチまたは原則に取り組んでいるかどうか、およびその方法はどのようなものかについての説明40-42 4.12 外部で開発された、経済的、環境的、社会的憲章、原則あるいは組織が同意または受諾するその他のイニシアティブ39 4.13 団体および／または国内外の提言機関における会員資格記載無し（日本電線工業会など） 4.14-4.17 ステークホルダー・エンゲージメント30-31, 34, 39 5．パフォーマンス指標　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 経済マネジメントアプローチ　5-6, 7-10 EC8 商業活動、現物支給、または無料奉仕を通じて、主に公共の利益のために提供されるインフラ投資およびサービスの 展開図と影響37-38 EC9 影響の程度など、著しい間接的な経済的影響の把握と記述18, CSR資料編P.4 環境マネジメントアプローチ　7-10, 21, 31 EN1 使用原材料の重量または量20 EN3 一次エネルギー源ごとの直接的エネルギー消費量20 EN5 省エネルギーおよび効率改善によって節約されたエネルギー量23-24, CSR資料編P.2 EN6 エネルギー効率の高いあるいは再生可能エネルギーに基づく製品およびサービスを提供するための率先取り組み、 およびこれらの率先取り組みの成果としてのエネルギー必要量の削減量11-16, 22, 29 EN7 間接的エネルギーの消費量削減のための率先取り組みと達成された削減量23 EN8 水源からの総取水量20 EN14 生物多様性への影響をマネジメントするための戦略、現在の措置および今後の計画26 EN16 重量で表記する直接および間接的な温室効果ガスの総排出量20, 23-24 EN18 温室効果ガス排出量削減のための率先取り組みと達成された削減量20, 23-24 EN20 種類別および重量で表記するNOx、SOxおよびその他の著しい影響を及ぼす排気物質20 EN22 種類および廃棄方法ごとの廃棄物の総重量23-24 EN26 製品およびサービスの環境影響を緩和する率先取り組みと、影響削減の程度11-16, 22, 29 EN29 物流や移動からの著しい環境影響23 EN30 環境保護目的の総支出、投資18, CSR資料編P.3 製品マネジメントアプローチ28-29, 44 PR1 製品およびサービスの安全衛生の影響について、改善のために評価が行われているライフサイクルのステージ、ならび にそのような手順の対象となる主要な製品およびサービスのカテゴリーの割合28-29 労働マネジメントアプローチ32-36, 44 LA1 雇用の種類、雇用契約および地域別の総労働力3 LA8 深刻な疾病に関して、労働者、その家族またはコミュニティのメンバーを支援するために設けられている教育、研修、 カウンセリング、予防および危機管理プログラム36 LA11 従業員の継続的な雇用適性を支え、キャリアの終了計画を支援する技能管理および生涯学習のためのプログラム32-33 人権マネジメントアプローチ31, 32-34 HR3 研修を受けた従業員の割合を含め、業務に関連する人権的側面に関わる方針および手順に関する従業員研修の総時間43, WEB(コンプライア ンス教育) 社会マネジメントアプローチ42-43, 44 SO3 組織の不正行為対策の方針および手順に関する研修を受けた従業員の割合43, WEB(コンプライア ンス教育) SO4 不正行為事例に対応して取られた措置42-43 SO7 反競争的な行動、反トラストおよび独占的慣行に関する法的措置の事例の総件数とその結果43 GRIガイドライン対照表 古河電工グループ サステナビリティレポート 2012 46