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代表取締役社長
小林敬一

株主・投資家の皆様には、平素より格別のご支援、ご厚情を賜り、厚く御礼申し上げます。


さて、2018年度は電装エレクトロニクスセグメントが銅条・高機能材の品種構成の最適化や、自動車部品のワイヤハーネスの売上好調により増益も、情報通信ソリューション事業や、機能製品セグメントの各事業が市況悪化の影響を受けたことなどにより、前期比で増収減益となりました。

一方、特別損失および繰延税金資産計上による税金費用の減少などにより、親会社株主に帰属する当期純利益は増益となりました。これらの結果を踏まえ、2018年度の配当金は、1株あたり85円に増配いたしました。

2019年度につきましては、成長投資のための費用増や、足元での市場環境の弱含みはあるものの、生産性向上による原価改善および下期からの市況回復を見込み、営業利益はほぼ前年並みとなる見通しです。注力分野としているインフラ(情報通信、エネルギー)、自動車分野を中心とした成長のための投資を引き続き継続するとともに、生産性向上・合理化のための投資にも注力していきます。

また、本年4月には「グループ変革本部」を設置し、徹底した原価・業務プロセスなどの見直しによるグループ全社の収益力・組織実行力強化の取組みを推進してまいります。

皆様におかれましては、倍旧のご支援を賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。

2019年6月