小林敬一 写真

代表取締役社長
小林敬一

株主・投資家の皆様には、平素より格別のご支援、ご厚情を賜り、厚く御礼申し上げます。


さて、2020年度は、新型コロナウイルス感染症の影響により、世界中で経済活動が停滞するというかつてない厳しい状況を経験し、緊急経営対策チームを中心に対応した原価低減および経費抑制等の取組みの成果はあったものの、全社の業績は前期比で減収減益となりました。この結果を踏まえ、2020年度の配当金は1株あたり60円といたしました。

2021年度の業績予想につきましては、自動車部品事業が市場の回復とともにグローバル車種を含む新車種へのワイヤハーネス納入開始を予定していること、また、活況な北米の光ファイバ・ケーブルや、データセンタ関連等の需要を着実に取り込むことにより、インフラ、電装エレクトロニクス、機能製品セグメントで増収増益を見込んでおります。

なお、2020年度は中期経営計画「Furukawa G Plan 2020」の最終事業年度でありました。古河電工グループビジョン2030の達成に向け、共創による新事業の育成等で一定の成果を得たほか、事業の収益力確保には課題を残したものの財務体質は着実に改善しました。次期中期経営計画につきましては開始年度を1年延期することとし、2021年度は更なる体質の強化と同計画の実行に向けた基盤づくりに取り組み、資本効率重視経営を強化してまいります。

皆様におかれましては、倍旧のご支援を賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。

2021年6月